安否確認の有無が生み出す命運

災害時、いったい自分の住まいのどこが避難場所なのか理解している人、果たして今の日本人の何割に上るだろうか。
まずもって１０割になっておかなければならないこの重要問題も、しかし未だに多くの人が理解していなかったりもする。

東日本大震災以降、企業や団体の多くが、安否確認専用のソフトウェアやアプリケーションの全面的な導入を試みている。
企業や団体には、従業員とその家族とを守る責任がある。
その義務がある以上、こういったシステムのいち早い導入は当然の責務だ。

災害時には、いったいどういった行動や安否確認の情報伝達を取ればいいのか、そんなことはパニック状態に陥っている脳では正常な判断がつかない。
東日本大震災クラスの大規模天災はそうそう起こらないとは言われているものの、しかし東京都周辺の地盤は年々不安定な状態にあるというし、いつどこでどんな震災が起こるのかは、誰にも分からないのである。

だからこそ、まだ猶予のある今のうちに、早期の対策を講じる必要性が生じているのだ。
安否確認ソフトウェアの導入によって、社員を救える企業・団体へと変わる責務があるはずだ。

救える命、なのに救えなかった命。
このような悲しい結果が、もう二度と生じ得ないように。
これから、この安否確認ソフトウェアについてをみていこうではないか。